会社概要

経営理念

誠意と真心で 信頼される会社を目指します。
誠意と真⼼は、仕事をする上で最も⼤事な要素であると考えています。 どなたに対しても、「ありがとうございます」という感謝の気持ちを忘れずに、⽇々誠実に仕事と向き合うことを⼤切にする、その積み重ねによって、お客様に信頼される会社になると信じています。 また⼟地や建物といった不動産は収益のみでなく、そこにいる⼈たちの仕事や⽣活、芸術や⽂化、娯楽や⽣きる喜びを⽣み出すものです。 わたしたちはそのような視点に⽴って、誠意と真⼼で、不動産という存在を、温もりのある⽣き⽣きとした「活動の場」に変えていきたいと考えています。

事業遂行方針

◯お客様の資産価値を最大化します。 ◯安心安全で快適な住環境・ビジネス環境を提供します。 ◯楽しく活気あふれたまちづくりに貢献します。 ◯不動産を通じ、みなさまの幸福に貢献します。

代表メッセージ

私は不動産を『⼈々が⼈⽣を楽しむための舞台』であると考えております。 ⼟地・建物という不動産は、収益のみでなく、仕事や⽣活、芸術や⽂化、娯楽や⽣きる喜びを⽣み出してくれるものであるからです。
私はそのような視点に⽴って、不動産という「存在」を、温もりのある⽣き⽣きとした「活動の場」に変えていきたいと考えてまいりました。 とりわけ、賃貸マンションやテナントビルの管理におきましては、ご⼊居者様に満⾜していただくことを何よりも優先するという信念のもとに、⼈に優しい⽣活空間の提供に努め、またオーナー様に対しては⻑年の実績で得たネットワークを駆使して多彩なご助⾔やご提案を⼼がけております。
ご⼊居者様の快適性を満たすことこそオーナー様の利益です。ご⼊居者とオーナー様が共に喜びを得られれば街が元気になり、ひいては地域の発展につながります。私はこうした考えのもと、より多くの皆様からの信頼に⽀えられ、社会に⼒強い貢献を続ける企業へ発展できたらと願っております。
私の理想を形にしていくもの、さらには街や地域を切り拓いていく⼒、それは” ⼈”にほかなりません。そこで弊社では⾼度なコミュニケーション能⼒、プレゼンテーション能⼒、マネジメント能⼒など、次代のインテリジェンスを⾝につけるべく社員の育成に⼒を注いでおります。
しかしながらそれ以上に⼈間的な温かさを失わず、愛され続ける⼈間集団でありたいということを⼤切にしておりますので、ご質問やご相談には丁寧にお応えさせていただきます。みなさまのより豊かな⽣活や事業運営に、クルーズグループをぜひお役⽴てくださいますようクルーズグループを代表して⼼よりお願い申し上げます。
クルーズグループ代表 前田 利信

会社概要

株式会社クルーズ
本社 〒460-0014 名古屋市中区富士見町3番7号 TEL(052)321-3331 FAX(052)321-9955
代表者 代表取締役 早田 紀代子
設立 1994年12月21日
資本金 5,000万円
社員数 61名(正社員・契約社員・パートナー社員含む)2024年9月現在
決算期 6月末日(年1回)
取引銀行 三菱UFJ銀行 上前津支店 りそな銀行 名古屋駅前支店 三井住友銀行 上前津支店 みずほ銀行 築地支店 名古屋銀行 上前津支店 岡崎信用金庫 名古屋支店 瀬戸信用金庫 田代支店
営業免許 宅地建物取引業 国土交通大臣(2)第9496号 第二種金融商品取引業 東海財務局長(金商)第66号 一級建築士事務所 愛知県知事登録(い-6)第12004号 建設業 愛知県知事(特-2)第103688号 マンション管理業 国土交通大臣(5)第050595号 賃貸住宅管理業者 国土交通大臣(2)第16号 産業廃棄物収集運搬業 第02300202644号 登録電気工事業 第180049号
所属団体 公益社団法人 不動産保証協会 公益社団法人 全日本不動産協会 公益財団法人 日本賃貸住宅管理協会 一般社団法人 全国住宅産業協会 消
防用設備等点検済表示登録会員
事業内容 土地建物管理 商業施設管理 不動産・建築に関するコンサルティング 宅地建物取引 第二種金融商品取引(信託受益権売買仲介) 損害保険代
理 店業務 小額短期保険代理店業務 リフォーム工事 営繕工事 大規模修繕工事 貸ビル・貸マンション 産業廃棄物収集運搬業
適格請求書発行事業者登録番号  T5180001023481
支店 東京 〒100-6031 千代田区霞が関3丁目2番5号霞が関ビルディング31階 TEL 03-6240-9344 FAX 03-6240-9343
株式会社クルーズコーポレーション
所在地 〒460-0014 名古屋市中区富士見町3番7号 TEL(052)324-3334 FAX(052)321-4831
代表者 代表取締役 纐纈 浩太郎
設立 2013年7月1日
資本金 1,500万円
取引銀行 三井住友銀行 上前津支店 瀬戸信用金庫 田代支店
営業免許 宅地建物取引業 愛知県知事(3)第22542号
所属団体 公益社団法人 不動産保証協会 公益社団法人 全日本不動産協会 消防用設備等点検済表示登録会員
事業内容 宅地建物取引 不動産・建築に関するコンサルティング
適格請求書発行事業者登録番号  T9180001110383
Cruise Housing Corporation
所在地  5068 W Plano Pkwy, Suite 277, Plano, TX 75093 アメリカ合衆国テキサス州プレイノ市 Phone 214-774-9665
代表者  CEO 前田 利信 / President 中島 志朗
設立  2016年3月31日
事業内容  米国テキサス州における不動産デペロップメント業務、管理業務
詳細  アメリカ不動産投資 テキサス州ダラス都市圏投資プロジェクト Cruise Housing Corporation >>https://chc-us.com/
Cruise Housing Property Management LLC
所在地  5068 W Plano Pkwy, Suite 277, Plano, TX 75093(アメリカ合衆国テキサス州プレイノ市)
TEL  214-774-9665
代表者  Manager 澤邉 太郎 (Taro Sawabe)
設立  2018年4月
主要株主  Cruise Housing Corporation(100%出資)
事業内容  米国テキサス州における不動産管理業務
株式会社クルーズホールディングス
本社  〒460-0014  名古屋市中区富士見町3番7号 TEL(052)323-0666 FAX(052)323-0888
代表者  代表取締役 前田 利信
設立  2019年9月2日
資本金  1,500万円
決算期  6月末日(年1回)
取引銀行  三菱UFJ銀行 上前津支店
適格請求書発行事業者登録番号  T7180001137998

沿 革

1994 ■12月 愛知県名古屋市天白区八事山443に設立
1995 ■ 5月 宅地建物取引業登録
1996
1997
1998 ■ 7月 愛知県名古屋市中区富士見町に本社を移転
1999
2000
2001
2002 ■ 4月 東京営業所開設 ■ 5月 マンション管理業登録
2003
2004
2005
2006 ■ 1月 一般建設業登録
2007 ■ 9月 第二種金融商品取引業登録
2008
2009 ■12月 一級建築士事務所登録
2010 ■ 7月 株式会社レントパートナーズ設立
2011 ■12月 賃貸住宅管理業者登録(株式会社クルーズ)
2012 ■10月 東京営業所を移転 東京支店とする(株式会社クルーズ)
2013 ■ 7月 株式会社クルーズコーポレーション設立
2014
2015 ■ 7月 特定建設業登録(株式会社クルーズ)
2016 ■ 3月 CruiseHousingCorporation設立
2017 ■ 5月 株式会社マミーズ設立 ■11月 東京支店を霞が関ビルディングに移転(株式会社クルーズ)
2018 ■ 8月 産業廃棄物収集運搬業登録
2019 ■ 1月 宅地建物取引業国土交通大臣免許取得(株式会社クルーズ) ■ 4月 Cruise Housing Property Management LLC設立 ■ 9月 株式会社クルーズホールディングス設立 ■12月 宅地建物取引業登録(株式会社クルーズホールディングス)
2020 ■ 7月 クルーズコーポレーションがレントパートナーズを吸収合併
2021 ■ 9月 クルーズ 資本金を5000万円に増資
アクセス

クルーズグループ本社

株式会社クルーズ 株式会社クルーズコーポレーション 株式会社クルーズホールディングス

〒460-0014 名古屋市中区富士見町3番7号 【最寄駅】 地下鉄名城線・鶴舞線 上前津駅③番出口より徒歩5分

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お車でお越しの際は、名古屋高速「東別院」出口から上前津方面(北へ)へ向かい、下前津東交差点を右折(東へ)してください。 クルーズビル東側(向かって左側)クルーズ専用駐車場をご利用ください。 ※来客用駐車場が満車の場合は西隣の提携コインパーキングをご利用ください。

下前津交差点から本社を見る

本社エントランス側外観

クルーズ東京支社

株式会社クルーズ

〒101-6031 千代田区霞が関3丁目2番5号  霞が関ビルディング31階

霞が関ビルディング前

東京支店エントランス

プライバシーポリシー
クルーズグループ※1(以下「当グループ」という)は、ご提供いただいた個人情報の取り扱いについては細心の注意を払ってまいります。お取引に伴い当グループが入手するお客様の個人情報の保護とお取り扱いにつきまして、個人情報保護法の規定に従いご説明させていただきます。

※1:クルーズグループとは、株式会社クルーズ、株式会社クルーズコーポ レーション、株式会社レントパートナーズを指します。

当グループの個人情報保護方針は、以下のとおりとなります。

第1条 個人情報の収集と利用 当グループは個人情報を明確にした上で、目的の範囲内に限り、個人情報を収集します。 また個人情報の利用は、その収集目的から逸脱しない範囲とします。

第2条 個人情報の管理と保護 個人情報の管理は、厳重に行うこととし、お客様にご承諾いただいた場合を除き、第三者に対しデータを開示・提供することはいたしません。また個人情報に関する不正アクセス、紛失、破壊、改ざん、漏洩を防ぐための適切な予防および是正処置を行います。

第3条 準拠法等 当グループは、当社が保有する個人情報に関して適用される法令、規範を遵守いたします。

第4条 個人情報保護管理体制及び仕組みの継続的改善 当グループは、個人情報保護に関する管理の体制と仕組みについて継続的改善を実施いたします。

制定日 2012年02月15日 改定日 2019年03月22日

個人情報保護方針

1 当グループが保有するお客様の個人情報 当グループは、賃貸物件の入居希望者様・入居者様・連帯保証人様・入居者家族様・同居人様、売買物件の申込者様・購入者様、管理やサブリースもしくは媒介の委託を受けた不動産の所有者その他権利者様ないしは第三者から個人情報の提供を受けた方(以下、総称して「お客様」という)の個人情報を有しています。 お客様の個人情報のうち氏名、生年月日、住所、電話番号、ファックス番号、E-mailアドレス(勤務先含む)、勤務先の業種、年収、入金情報、お問合わせの内容、その他の情報を利用させていただきます。

2 お客様の個人情報の利用目的について ご提供いただいた個人情報は以下の目的に利用いたします。

(1) 不動産の仲介、売買、賃貸、管理、建築請負等の取引に関する契約の履行、情報、サービスの提供のために利用いたします。

(2) 物件のご紹介、お申し込みの結果等の連絡、信用情報機関への信用照会、賃貸借契約・連帯保証契約・管理委託契約・サブリース原契約・媒介契約の締結、履行、及び契約管理、契約後の管理・アフターサービス等の実施のために利用いたします。

(3) 当グループの他の不動産及びサービスの紹介ならびにお客様にとって有用と思われる当グループ提携先の商品・サービス等を紹介、またはアンケート等の発送のために利用いたします。 また上記の目的につき、その業務を他の会社等に委託する場合がございます。 その場合、当該委託会社等へは、利用目的に必要な範囲内の個人情報のみを開示いたします。

3 お客様の個人情報の第三者への提供 当グループは、以下の場合を除きあらかじめお客様の同意を得ずに個人情報を第三者に提供いたしません。

(1) 法律に基づき開示しなければならない場合。 (2) 他のお客様や当グループの権利、財産、安全などを保護するために必要と判断される場合。 (3) 上記2.において、業務を他の会社に委託する場合。

4 お客様の個人情報の保護対策 お客様の個人情報は適正かつ慎重に管理し、個人情報への不正アクセス、紛失改ざん、漏洩等を防止するため、最大の注意と必要かつ適切な安全管理措置を講じております。 また、当グループのすべての役員・従業員に対して、社内規程に基づき、関係法令等の遵守ならびに個人情報保護に関する取組みの意味と必要性を理解、共有するための教育・研修を実施し、必要かつ適切な監督を行い、お客様の個人情報を厳重に管理いたします。 当グループが保有するデータベースシステムについては、必要なセキュリティ対策を講じ、お客様の個人情報を厳重に管理いたします。

5 お客様の個人情報処理の外部委託 当グループが保有する個人情報の処理について外部委託するときは、必要な契約を締結し、適切な管理・監督を行います。

6 お客様の個人情報の削除・消去 お客様との取引終了後(ご成約に至らなかった場合は入手後)規定の保存期間の経過後、お客様の事前・事後の承認を得ることなく、お客様の個人情報を安全かつ完全に削除・消去いたします。

7 お客様からの開示請求等について お客様からの個人情報の開示請求、苦情・訂正・利用停止等の申し立てにつきましては、下記へお願いいたします。

<個人情報取扱い窓口> 〒460-0014 名古屋市中区富士見町3番7号

利用規約

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反社会勢力との関係遮断に関する 基本方針
クルーズグループ※1は、反社会的勢力への対応に関し、次に掲げる事項を基本方針としましたので、公表いたします。

※1:クルーズグループとは、株式会社クルーズ、株式会社クルーズコーポレーションを指します。

(1) 反社会的勢力への対応は、外部専門家と連携しつつ、組織として対応します。

(2) 反社会的勢力との間で取引を含めた一切の関係を遮断します。

(3) 不当要求はこれを拒絶し、裏取引や資金提供を行いません。

制定日 2016年08月10日 改定日 2019年03月22日